木造建築物　-用途-

 

【EPS建材は環境に優しい素材】

地球が、未来が求めているのは　環境にやさしい素材です。

EPS断熱建材は　「ノンフロン」　「ノンホルムアルデヒド」　です。
 

 

伸縮目地機能付き屋根断熱材 屋根外断熱に目地取付台を 一体化した断熱材	外断熱工法 結露防止や防カビ、断熱性能 に優れた建設省認定工法	型枠兼用断熱材 合板に替わる、軽量で施工性の良い 型枠材。 森林資源の節約に役立つばかりでな く、施工後の省エネルギーにも貢献。 強化シートや釘打ち可能な補強材を 組込んだものや、スラブや蓄熱槽、 スリーブ用に特化した工法などバラエ ティが豊か
断熱材組込み 耐火性や耐衝撃性、遮音性にも 優れた、溶接金網一体型パネル	スカート断熱材 凍結深度を軽減して基礎を浅くし、 基礎工事のコスト低減を可能にする 合理化工法（基礎断熱併用スカート 断熱工法）専用の製品	蓄熱槽用型枠兼用断熱材 ペ二ア合板のせき板替わりに使用する ので、工期短縮および省人化が可能。 背面からの浸入水対策には導水 パネルと導水床パネルの使用により、 湧水処理にも優れる
金属屋根下地材 空気層を形成し、高い断熱性と 結露防止、構造体の保護を図る 特殊形状の下地材。新築だけでは なく、屋根の改修工事にも対応 できる外断熱工法	化粧型枠 コンクリート壁面に、表情豊かな レリーフ意匠を創り出す軽量型枠材	瓦下地材(RC用) 屋根の軽量化をはかり、 断熱性・防水性・耐久性を 高める外断熱工法の和・洋瓦下地材
現場打ち用ボイドスラブ型枠材 中空スラブ構法用ポイド材。 小梁がなく、遮音性の高い長スパン スラブを可能にする	基礎断熱専用型枠兼用断熱材 ブロック型やパネル型などがあり、基礎と断熱工事が同時に出来る。 ユニット鉄筋に対応したものやラス張りを容易にするなど、 作業負荷軽減や工期短縮のための工夫を凝らした打込み型枠製品
ポイドスラブ型枠材 小梁の無い、遮音性に優れた長スパンスラブを可能にした中空スラブ構法用のボイド材
床下地材 畳やフローリングの下地材。断熱性と歩行時の快適性、施工性に優れ、床の段差調整や電線、床下配管、床暖房に 対応した製品など多種多様
屋上緑化用基盤ボード 保水性と排水性を併せ持つ、 通気性、保温性に優れた屋上緑化用 基板ボード	排水資材 長期にわたる優れた排水効果と断熱効果を発揮するドレン材

 

コンクリート造建築物　-用途-

 

【EPS建材は環境に優しい素材】

地球が、未来が求めているのは　環境にやさしい素材です。

EPS断熱建材は　「ノンフロン」　「ノンホルムアルデヒド」　です。

 

 

伸縮目地機能付き屋根断熱材 屋根外断熱に目地取付台を一体化した断熱材	外断熱工法 結露防止や防カビ、断熱性能に優れた建設省認定工法	型枠兼用断熱材 合板に替わる、軽量で施工性の良い型枠材。森林資源の節約に役立つばかりでなく、施工後の省エネルギーにも貢献。強化シートや釘打ち可能な補強材を組込んだものや、スラブや蓄熱槽、スリーブ用に特化した工法などバラエティが豊か
断熱材組込み 耐火性や耐衝撃性、遮音性にも優れた、溶接金網一体型パネル	スカート断熱材 凍結深度を軽減して基礎を浅くし、基礎工事のコスト低減を可能にする合理化工法（基礎断熱併用スカート断熱工法）専用の製品	蓄熱槽用型枠兼用断熱材 ペ二ア合板のせき板替わりに使用するので、工期短縮および省人化が可能。背面からの浸入水対策には導水パネルと導水床パネルの使用により、湧水処理にも優れる
金属屋根下地材 空気層を形成し、高い断熱性と結露防止、構造体の保護を図る特殊形状の下地材。新築だけではなく、屋根の改修工事にも対応できる外断熱工法	化粧型枠 コンクリート壁面に、表情豊かなレリーフ意匠を創り出す軽量型枠材	瓦下地材(RC用) 屋根の軽量化をはかり、断熱性・防水性・耐久性を高める外断熱工法の和・洋瓦下地材
現場打ち用ボイドスラブ型枠材 中空スラブ構法用ポイド材。小梁がなく、遮音性の高い長スパンスラブを可能にする	基礎断熱専用型枠兼用断熱材 ブロック型やパネル型などがあり、基礎と断熱工事が同時に出来る。ユニット鉄筋に対応したものやラス張りを容易にするなど、作業負荷軽減や工期短縮のための工夫を凝らした打込み型枠製品
ポイドスラブ型枠材 小梁の無い、遮音性に優れた長スパンスラブを可能にした中空スラブ構法用のボイド材
床下地材 畳やフローリングの下地材。断熱性と歩行時の快適性、施工性に優れ、床の段差調整や電線、床下配管、床暖房に対応した製品など多種多様
屋上緑化用基盤ボード 保水性と排水性を併せ持つ、通気性、保温性に優れた屋上緑化用基板ボード	排水資材 長期にわたる優れた排水効果と断熱効果を発揮するドレン材

 

1.EPSの製造方法

 

【ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS)の製造方法】

 

ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）は、ポリスチレン樹脂とブタン、ペンタン等の

 

発泡剤（特定フロン及び代替フロンは一切使用していません）を主な原料としています。

 

建材や断熱材用には、JIS A9511の燃焼性試験に合格したグレードが使用されます。

 

 

※保温板は金型サイズのブロックを切断して製造されるため、規格外のサイズについても、ブロックの

大きさに応じて特注製品として対応ができます。また、発泡剤にフロンガスを一切使用していない

断熱材であるため、押出法ポリスチレンフォーム保温板や硬質ウレタンフォーム保温板のように、

断熱材の性能区分におけるEランクの製品はありません。

 

2.EPS保温板の性能

 

【ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS)の保温板の性能】

 

ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）の形状には、一般建築・断熱材用途の板状品、

 

板状成形品（保温板）、配管や円筒形の部位の保温に使用される筒状品（保温筒）があり、

 

JIS A9511「発泡プラスチック系保温材」に規定されています。

 

同時にEPSは金型形状を変えることで様々な形状の製品を得ることが可能で、機能性を

 

兼ね備え、各種用途に合わせたJlS製品同等の成形品があります。

 

 

 

種類 　項目				ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板
				特号		1号		2号		3号	4号
記号　（JISA9511）				EPS−B−特		EPS−B−1		EPS−B−1		EPS−B−2	EPS−B−4
密度　　　　kg／m3				27以上		30以上		25以上		20以上	15以上
熱伝導率　　W／（m・K）				0．034以下		0．036以下		0．037以下		0．040以下	0．043以下
性能区分　※2				D		C					B
曲げ強さ　　N／cm2				35以上		45以上		30以上		22以上	15以上
圧縮強さ　　N／cm2				14以上		16以上		12以上		8以上	5以上
吸水量　　　g／100cm2				1以下							1.5以下
燃焼性　※3				3秒以内で炎が消えて残じんがなく燃焼限界指示線を超えて燃焼しないこと。
透湿係数　ng/（?・S・Pa） （25mm）				185以下		145以下		205以下		250以下	290以下
酸素指数　※4				26以上

 

注；上記の密度、熱伝導率、曲げ強さ、圧縮強さ、吸水量、浸透係数の各物性値は

　　JIS値（JIS　A　9511）です。

　酸素指数の数値は、発泡スチロール協会・EPS建材推進部資料による代表値であり、保証値では

　ありません。

 

※1ポリスチレンを原料にした断熱材の製造法には、ビーズ法と押出法の2種類がありますが、 　1995年のJIS改訂により、呼称が以下のように変更されています。
A類保温板（廃止） →　「ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）　　　　　　保温板」（新） B類保温板（廃止） →　「押出法ポリスチレンフォーム保温板」（新） 記号XPS：eXtrudedPoly−Styreneの頭文字	記号 第1項 製造法 種別 EPS   ビーズ法ポリスチレンフォーム   ExpandedPoly−Styreneの頭文字 　第2項 形　　状 B   ボード（Board）の頭文字 　第3項 品　　種 特〜4   特号〜4号の5種類に分類

 

 

3.EPS保温板の特徴　−１−

 

【ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS)保温板の特徴及び他断熱材】

 

　1　　断熱材の種類　

断熱材には、EPSを含む発泡プラスチック系をはじめ、グラスウールやロックウールの

 

無機繊維系、インシュレーションボードやセルローズファイバーといった木質繊維系などが

 

あります。また、ひとくちに発泡プラスチックといっても、EPSの他にも4種類あり、それぞれの

 

特色を良く理解して適材適所で使っていくことが大切です。さらに、昨今では性能やコスト

 

だけではなく環境問題を含めた多角的な観点からの選択が必要になってきています。

 

ここでは、発泡プラスチック系のなかでも代表的な3種類の材科を比較してみました。

 

　2　　発泡プラスチック系断熱材の比較　

 

注）表内の矢印“↑”は以上、“↓”は以下を表します

保温板種類

ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）

押出法ポリスチレンフォーム（XPS）

硬質ウレタンフォーム（PUF）

特号

１号

２号

３号

４号

１種

２種

３種

1種

２種

a

ｂ

a

b

a

b

a

b

c

a

b

c

曲げ強さ N/CM² JIS　A　9511

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

35

45

30

22

15

17

20

25

35

25

15

35

25

15

圧縮強さ N/CM² JIS　A　9511

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

↑

14

16

12

8

5

10

16

10

18

10

20

30

20

10

15

10

8

使用温度 JIS　A　9511

EPS・XPSともに80℃以下

100℃以下

燃焼性

EPS・XPS・PUF（現場発泡は除く）は、難燃剤が添加され、微小火源があれば燃焼が継続し、 　火源が　取り除かれた場合、それ自体では燃焼を継続しない性質（自己消火性）をもちますが、 　いずれも建築　基準法による不燃・準不燃・難燃材料ではありません。

燃焼時の 生成ガス

EPS・XPSはともに、燃焼時にシアン化水素（HCN）、 　塩化水素（HCl）　等の急性毒性をもった燃焼ガスを 　発生しません。 　EPS・XPSはともに、燃焼時にシアン化水素（HCN）、　塩化水素（HCl）　等の急性毒性をもった燃焼ガスを 　発生しません。

耐熱性に優れておりますが、 　組成上、発生する燃焼ガスに 　ついては注意が必要です。

耐薬品性

EPSは酸・アルカリ耐性は比較的に大きいが、有機　溶剤 　（アルコール類を除く）石油類には侵され、塗材、接着剤、 　防腐剤の選定には注意が必要となります。 　一般に接着剤は水系及び酢酸ビニール系、ゴム系、 　エポキシ系、セメントモルタル系、アスファルト系接着剤が 　使用でき、防腐剤は一般に水系及びエマルジョン系は 　EPSを侵すことなく使用できます。 　また、原料樹脂が同じため、XPSの耐薬品性もEPSと 　ほとんど変わりません。　 　但し、EPSの耐薬品性は低密度晶ほど影響を 　受けやすく選択に注意が必要です。

耐薬品性に優れ、濃酸及び一部の 溶剤（アセトン、塩化メチレンなど） を除き、ほとんど侵されません。

耐候性

紫外線に対して、EPS・XPS・PUFともに劣化が起こるため、保管時は、養生シートで環い、 　直射日光を避ける措置が必要です。

密度 kg/m³ JIS　A　9511

↑

↑

↑

↑

↑

規格値なし

↑

↑

↑

↑

↑

↑

27

30

25

20

15

45

35

25

45

35

25

吸水量 ｇ/100cm² JIS　A　9511

1

1.5

規格値なし

3

↓

↓

↓

透湿係数（参考） ng/（m²・ｓ・ｐａ） ＪＩＳ　Ａ　9511 （厚さ25mm）

185

145

205

250

290

205

145

145

185

225

40

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

 

 

　3　　発泡プラスチック系断熱材の熱伝導率　

 

注）表内の矢印“↑”は以上、“↓”は以下を表します

保温板種類

ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）

押出法ポリスチレンフォーム（XPS）

硬質ウレタンフォーム（PUF）

特号

１号

２号

３号

４号

１種

２種

３種

1種

２種

a

ｂ

a

b

a

b

a

b

c

a

b

c

熱伝導率 W/（ｍ・K ） JIS　A　9511

0.034

0.036

0.037

0.040

0.043

0.040

0.034

0.028

0.024

0.025

0.023

0.024

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

発泡材種類

炭素水素

フロン系、その他

フロン系

 

 

発泡プラスチック系断熱材の断熱性能（熟伝導率） は、原料樹脂の種類、密度の他、特に発泡剤の 種類によって大きな違いがあります。 左図に示すとおり、分子量の大きい気体ほど 熟伝導率が小さくなり、熟伝導率の小さいガスを 気泡内に含む断熱材ほど熟伝導率は小さくなり ます。 EPSは炭化水素を発泡ガスに用いていますが、 製造後、短期間で大部分のガスは、空気と置換 されます。断熱性能を気泡ガスに依存しないため、 長期にわたって経時変化が小さい断熱材です。 一方、発泡ガスにフロンを用いるXPS・PUFは、 断熱性能をフロンに依存しています。フロンは 分子量が大きく、初期は熟伝導率が小さいの ですが、気泡内のフロンはその後徐々に、空気 と置換されていくため、長期にわたって初期の 断熱性能を維持することが難しい材料とされて います。

 

3.EPS保温板の特徴　−2−

 

【ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS)保温板の特徴及び他断熱材】

 

　4　　プラスチックの燃焼生成物　

 

建材で気になるのが、火災時に発生する燃焼生成物の毒性です。 EPSは燃焼時に有毒な

塩化水素やシアン化水素を発生しないことが文献（下表）でも報告されていますし、

（財）建材試験センターで実施したガス有毒性試験にも合格しています。

 

 

プラスチックの種類		C02 （vol％)	CO （vol％)			HCl （mg/g）			HCN （mg/g）		O2 （vol％）
ポリカーボネート		0.196	0.016								0.270
ポリ塩化ビニル		0.038	0.013			187.5					0.107
難燃性ポリ塩化ビニル		0.027	0.019			120.0					0.103
ポリスチレン		0.336	0.022								0.521
発泡PS（EPS）		0.102	0.028								0.253
ナイロン		0.278	0.01						39.0		0.310
ポリエチレン		0.342	0.018								0.441
ポリウレタン		0.143	0.009						1.8		0.799
難燃性ポリウレタン		0.188	0.023						1.5		0.240
ポリプ白ピレン		0.338	0.02								0.168
ユリア樹脂		0.128	0.001								0.151
フェノール樹脂		0.159	0.017								0.205

 

 

　5　　EPSのガス有毒性試験　

 

ガス有毒性試験は、EPS試料（ビーズ法ポリスチレンフォームJIS3号晶）を電気加熱炉内で

燃焼させ、発生するガスをマウスのいる部屋に導いて、マウスが行動できなくなるまでの

平均行動停止時間から発生ガスの有毒性を判断するものです。

標準材料であるラワン材（約490cm3）の平均行動停止時間は、約7分であるのに対して、

EPS試料（約740cml）は15分以上となっています。また、標準試料ではマウスが全て

死亡しましたが、EPSの場合は死亡しませんでした。炭酸ガスや一酸化炭素の最高濃度を

比較しても、体積は多くても重量が少ないEPSの方が値は小さくなります。無論、これらの

データは規定の試験によるもので、接合的な状況での火災時の安全を保証するものでは

ありません。

 

火気には十分注意して火災が起こらぬよう、また廃棄の際は法令や指針にしたがってください。

 

 

試験体	試　験　体　記　号			標準材料（ラワン材）				EPS（JlS　3号品）
								A		B
	大　き　　さ　（mm）			216×219				220×220		220×220
	厚　　　さ　（mm）			10.4				15.3		15.3
	重　　　　量　（g）			243.1				19.4		19.5
	材　　　　令　（日）			90以上				60以上		60以上
マウスの 条　　件	マ　ウ　ス　の系・性			dd系・♀				dd系・♀		dd系・♀
	マウスの平均重量（g）			20.8				20.4		20.2
試験結果	X			7.35				15		15
	σ			0.64
	Xs			6.71				15		15
	合　・　否							合格		合格
参考値	排気最高温度　（℃）			379				212		213
	試験箱内	初期		27.6				27.7		27.6
	温度（℃）	最高		28.5				28.6		28.7
	加　熱　減　量　（g）			52.9				2.2		1.6
	CO2最　　高　（％）			4.88				1.16		1.12
	CO　最　　高　（％）			0.97				0.02		0.01
	02　最　　低　（％）			15.2				19.1		19.2
試験条件	熱源	主熱源		1．50kw
		副熱源		0.35 リットル／分（L.P.G）
	空気流量			一次3.0 リットル／分、二次25.0 リットル／分
	加熱時間			6分
判　　定	昭和51年建設省告示第1231号第4に規定するガス有毒性試験に合格
備　　考	（1）ガス有毒性試験における標準材料に係わるマウスの平均行動停止時間（分）：Ｘｓ＝6.68
	（2）参考：加熱により試験体の溶融、収縮を生じた

 （財）建材試験センター：平成9年6月26日実施

 

 

●EPSの強度（圧縮強度、曲げ強計は概ね密度（発泡倍率）に依存し、それに応じた物性が定まります。

　原料ビーズが等方向に発泡・融着して成形されるため、強度的な方向性がありません。型枠工事で

　使用の際、板状材ならば、端太材に対して縦使い・横使いを気にする必要がなく、同時に適度の柔軟性を

　もつため、不陸の大きい土間下等に敷込んで使用する際、他材料に比べ、踏んでも割れにくい特徴を

　もちます。

●強度物性の傾向として、EPSは柔軟性と復元性があり、物性的には曲げ強さか大きく、圧縮強さが

　小さくでます。XPSは逆に、柔軟性が少ないため、曲げ強さが小さくなり、圧縮強さか大きくでるようです。

　XPSは製法上の特性により製品の強度に方向性かあります。

●EPSは容積中の97〜98％が空気で、2〜3％の樹脂部分は、微細な独立気泡構造で構成されています。

　同構造によりEPSは、浸水時の吸水量、水蒸気の透湿性かが小さく押さえられ、断熱性能低下の大きな

　要因になりやすい断熱材内部の水分蓄積を抑制するため、長期的に断熱性能を維持することが可能と

　なります。

　但し、EPSの吸水または吸水量は密度により異なるため、土中に埋る部位r基礎壁・土間下部位）や、

　屋根、防霧壁などには密度が大きい材料が適しています。

●同じポリスチレン樹脂が原料であり、同様に独立気泡構造をもつXPSも、EPSと同様に浸水による

　吸水量、透湿性が小さく、断熱性能低下の大きな要因である断熱材内部の水分蓄積が抑制されます。

●PUFは．同じく独立気泡構造をもちますが、吸水量や透遁係数が大きいので、土中など水分に常に

　接する部分での使用にあたっては、注意と対策が必要です。
 

4.EPS取扱い上の注意事項

【EPS取扱い上の注意事項】

　1.火気に対する注意事項　

1）難燃材が添加された建材用途のEPSは、微少火源があれば燃え続けますが火源を

取り除けば、EPS単独では燃焼を継続しない性質を持っています。こうした性質は、

“自己消火性”?難燃性”と呼ぶ場合がありますが、建築基準法における“不燃”、”準不燃”、

“難燃”材料といった性質・使用法とは異なります。また、EPSはあくまで可燃物であることに

留意し、保管や施工時を含めて火気には十分注意してください。

2）酸素指数26以上のEPS断熱建材は、消防法（第9条の3）における指定可燃物から除外され、

20ｍ3以上の貯蔵または取扱いの際に所轄の消防署への届出が必要なくなります。

酸素指数（ブラスチック材料の燃焼試験（JIS K 7201）に定められた試験において、材料が燃焼

するのに必要な最低酸素濃度も（容積％）この数値が大きいほど、燃焼しにくいことを表します。

　2.安全衛生　　

1）安全管理に関する規定は消防法・労働安全衛生規則等の関連法規に準じます。

2）EPSの加工の際には、切断器具の取扱いに十分注意してください。また、切断する際に粉塵が

　発生しますので、作業者が吸込まないよう、防塵マスク、集塵付き鋸を使用するなどの十分な

　配慮を行ってください。

3）特にEPS断熱樹を水平部位に施エする際は、作業時の踏抜きには十分に注意し、脚立の脚等、

　集中荷重のかかる部分はあて板で保護してください。

4）EPS保温板は使用温度が80℃以下（EPS保温筒は70℃以下）です。温水配管廻りなどに施工

　する場合は，使用温度を確認してください。

5）鉄筋の溶接・溶断時に火花が及ぶEPS施工部分は保護シートで養生してください。コンクリート

　打設後の断熱養生などで噴射型ヒーター等を使用する場合は、EPS施工部位から十分に距離を

　取るとともに、換気に留意し十分なスペースを確保してください。

6）EPSは、シックハウス症候群の原因物質であるホルムアルデヒドを含んでいません。したがって、

　EPSと共に使用する接着剤や合板も、ホルムアルデヒドや溶剤を使用していないVOC対策品を

　ご使用ください。

 

　3.運搬・保管　

1）運搬の階には角欠けや口一プの食込み等の破損に注意してください。保管の際には、水平に

　設置した枕木の上で養生シートで覆い、風雨や直射日光を避けて保管してください。また、枕木は

　積んだ製品がたわまないだけの数を用いてください。

2）EPS保温板と各種表面材（フレキシブルポード、ベニヤなど）を貼り合わせた一般複合板は、保管

　状態により、長期間の保管によって“そり”1が発生する場合があります。なお、同時打込み、接着

　張り施工後の製品の“そり”については心配はありません。

 

　4.リサイクル　

EPSは、ノンフロンとリサイクル性が認められ、グリーン購入法にともなって国土交通省が定めた

「公共事業における特定調達品目」に指定されています。EPSのリサイクルについては、

「発泡スチロール再資源化協会（JEPSRA）のホームページURL：http://www.jepsra.gr.jp/)を

ご覧ください。

なお、各自で廃棄処理される場合については、各地方自治体の条例にしたがって処分してください。

 

5.次世代型割増融資

 

【次世代型割増融資（平成11年公示基準に適合）】

入；熱伝導率　W/　（ｍ・k）

●次世代省エネルギー基準における構造・工法・施工　 部位別断熱材厚さ 次世代省エネルギー基準は、部位別の断熱性能の 他、気密や換気、防湿、日射遮蔽などの配慮すべき 事項が数多くあります。詳細な内容及び施工に関 する注意事項は、（財）建築環境・省エネルギー 機構監修の「次世代住宅の省エネルギー基準と 指針」並びに住宅金融公庫工事共通仕様書などを ご参照ください。 ※断熱材厚さ（単位：mm）は、断熱材それぞれの グループの中で、熱伝導率が最大のものから算出 した断熱材厚さを5mm単位で切り上げた数値であり 、住宅金融公庫の環境共生住宅割増融資制度の 「省エネルギー住宅工事（次世代型）」の断熱材 厚さに該当します。                                       ※次世代基準では、熟伝導率の単位が、Sl単位系 　に変更されていますのでご注意ください。 　　（熟伝導率のSI単位と従来単位の換算式は、 　　1W/（m・k）＝0．86kcaI／（m・h・℃）です。）

A-1、A-2 γ=0.052〜0.046 　A-1（γ=0.052〜0.051） 　吸い込み用グラスウールGW-1、GW-2 　吸い込み用ロックウール35K 　シージングボード 　A-2（γ=0.050〜0.046） 　住宅用グラスウール10K　相当 　吸い込み用ロックウール25K 　A級インシュレーションボード B γ=0.040〜0.041 　ビーズ法ポりスチレンフォーム4号 　住宅用グラスウール16K　相当 　ポリエチレンフォームB種 　タタミボード 　C γ＝0．040〜0．035 　ビーズ法ポリスチレンフォーム1号、2号、3号 　住宅用グラスウール24K、32K相当 　高性能グラスウール16K、24K相当 　吹込み用グラスウ−ル30K、35K相当 　住宅用ロックウール（マット、フェルト、ボード） 　押出法ポリスチレンフォーム1種 　ポリエチレンフォームA種 　吹込み用セルローズファイバー25K 　吹込み用セルローズファイバー45K 　フェノールフォーム保温板2種1号 　D γ＝0．034〜0．029 　ビーズ法ポリスチレンフォーム特号 　押出法ポリスチレンフォーム2種 　フェノールフォーム保温板1種1号、2号、2種2号 　E γ＝0．0028以下 　押出法ポリスチレンフォーム3種 　硬質ウレタンフォーム 　吹付け硬質ウレタンフォーム（現場発泡品）

 

●鉄筋コンクリート造・組積造住宅の部位別断熱材厚さ

構造材熟橋が少なく、熱橋部位からの熟損失が少ない外断熱工法は、内断熱工法に比べて断熱材の

熟抵抗の基準値が緩和されています。また、構造材熱橋部位には断熱補強が別に必要となります。

なお、鉄筋コンクリート造・組積造住宅の基準値は、共同住宅を前提に作られているため、戸建住宅の

場合には、「木造・鉄骨道の外張り断熱工法の基準値」を参考にしてください。

 

鉄筋コンクリート造・組積造住宅の部位別断熱材厚さ

 

住宅 の 種類	断熱材 の 施行法	部位			1地域				2　地域				3〜5　地域
					必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D
鉄筋コンクリート造の住宅又は組積造の住宅	内断熱工法	屋根又は天井			3.6	165	145	125	2.7	125	110	95	2.5	115	100	85
		壁			2.3	105	95	80	1.8	85	75	65	1.1	50	45	40
		床	外気に接する部分		3.2	145	130	110	2.6	120	105	90	2.1	95	85	75
			その他の部分		2.2	100	90	75	1.8	85	75	65	1.5	70	60	55
		土間床 等の 外周	外気に接する部分		1.7	80	70	60	1.4	65	60	50	0.8	40	35	30
			その他の部分		0.5	25	20	20	0.4	20	20	15	0.2	10	10	10
	外断熱工法	屋根又は天井			3.0	135	120	105	2.2	100	90	75	2.0	90	80	70
		壁			1.8	85	75	65	1.5	70	60	55	0.9	45	40	35
		床	外気に接する部分		2.2	100	90	75	1.8	85	75	65	1.5	70	60	55
			その他の部分		-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-
		土間床 等の 外周	外気に接する部分		1.7	80	70	60	1.4	65	60	50	0.8	40	35	30
			その他の部分		0.5	25	20	20	0.4	20	20	15	0.2	10	10	10

断熱材厚さ（単位：mm）

 

 

●木造・鉄骨造住宅を外張断熱で施工する場合の部位別断熱材厚さ

外張断熱は、構造材の外側に断熱材を施工する断熱工法です。構造材熟橋の影響がほとんどない

ため、充填断熱工法と比較して基準値が緩和されており、熟損失は同等でも、構造材熟橋の影響が

ある充填断熱に比べて合理的な断熱工法といえます。構造材部分で熟を伝えやすい鉄骨造住宅や、

スチールハウスには適しています。他の発泡プラスチック系断熱材と比べた場合、EPS断熱材は、

ノンフロンタイプで、適度な柔軟性があるために、施工時に割れたり欠けたりしないことから、外張断熱

には最も適した断熱材です。

 

木造・鉄骨造住宅を外張断熱で施工する場合の部位別断熱材厚さ

 

住宅 の 種類	断熱材 の 施行法	部位			1　地域				2　地域				3〜5　地域
					必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D
木造の住宅　 枠組壁工法の住宅又は鉄骨造の住宅	外張断熱工法	屋根又は天井			5.7	260	230	195	4.0	180	160	140	4.0	180	160	140
		壁			2.9	135	120	100	1.7	80	70	60	1.7	80	70	60
		床	外気に接する部分		3.8	175	155	130	3.8	175	155	130	2.5	115	100	85
			その他の部分		-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-
		土間床 等の 外周	外気に接する部分		3.5	160	140	120	3.5	160	140	120	1.7	80	70	60
			その他の部分		1.2	55	50	45	1.2	55	50	45	0.5	25	20	20

断熱材厚さ（単位：mm）

 

●木造住宅を充填断熱で施工する場合の部位別断熱材厚さ

充填断熱工法は、柱・間柱、大引・床根太等の構造材の間に断熱材を充填して施工する断熱方法

です。断熱材の熱抵抗の基準値は、構造の違いで、木造の住宅（在来木造工法）と枠組壁工法の

2種類がありますが、断熱層を貫通する構造材は意外に大きな熟損失になっており、構造や部位の

違いで構造材熟橋の見付面積が異なるため、特にこの影響を考慮して分けられています。また、

充填断熱と外張断熱を併用する部分外張り断熱（付加断熱）において、断熱材の熟抵抗値の基準値

から断熱材厚さを決める場合は、充填断熱工法の基準値を使用します。

 

木造住宅を充填断熱で施工する場合の部位別断熱材厚さ

 

住宅 の 種類	断熱材 の 施行法	部位			1　地域				2　地域				3〜5　地域
					必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D	必要な 熱抵抗値	B	C	D
木造の住宅	充填断熱工法	屋根又は 天井	屋根		6.6	300	265	225	4.6	210	185	160	4.6	210	185	160
			天井		5.7	260	230	195	4.0	180	160	140	4.0	180	160	140
		壁			3.3	150	135	115	2.2	100	90	75	2.2	100	90	75
		床	外気に接する部分		5.2	235	210	180	5.2	235	210	180	3.3	150	135	115
			その他の部分		3.3	150	135	115	3.3	150	135	115	2.2	100	90	75
		土間床 等の 外周	外気に接する部分		3.5	160	140	120	3.5	160	140	120	1.7	80	70	60
			その他の部分		1.2	55	50	45	1.2	55	50	45	0.5	25	20	20
枠組壁工法の住宅	充填断熱工法	屋根又は 天井	屋根		6.6	300	265	225	4.6	210	185	160	4.6	210	185	160
			天井		5.7	260	230	195	4.0	180	160	140	4.0	180	160	140
		壁			3.6	165	145	125	2.3	105	95	80	2.3	105	95	80
		床	外気に接する部分		4.2	190	170	145	4.2	190	170	145	3.1	140	125	110
			その他の部分		3.1	140	125	110	3.1	140	125	110	2.0	90	80	70
		土間床 等の 外周	外気に接する部分		3.5	160	140	120	3.5	160	140	120	1.7	80	70	60
			その他の部分		1.2	55	50	45	1.2	55	50	45	0.5	25	20	20

断熱材厚さ（単位：mm）

 

●熱橋部分の断熱補強

次世代基準では熱橋部分の断熱補強方法が明確になりました。鉄筋コンクリート造・組積造の住宅に

ついては、断熱層を貫通するスラブや間仕切壁等の熱橋部分の断熱補強が、また、I 地域における木造

住宅について、熟橋部分の断熱補強が義務づけられました。

 

 

鉄筋コンクリート造、組構造住宅の場合 断熱工法 地域区分・断熱補強の範囲　　   ・ ・ 内断熱工法 900 600 450 外断熱工法 450 300 200

断熱補強に用いる断熱材は、熱抵抗値で 　　0.6・K/W以上が必要となります。EPSの場合、 　　特号~3号で25mm、4号で30mm必要です。   断熱材の種類・厚さ B C D 30 25 25

 

木造、鉄骨造住宅の場合

1地域のみの基準で、木造、鉄骨造の住宅には、外壁の横架材（在来木造工法では胴差・土台等、

枠組壁工法では側根太・まぐさ等）に断熱補強が必要です。横架材の熱抵抗値に断熱材の熱抵抗値を

加え、合わせて1.2・K/W以上となるよう断熱材を施工します。

※表の出典は　住宅金融公庫工事共通仕様書です。ただし従来の地区は沖縄振興開発金融公庫

　仕様により地区仕様に準じます。　

※なお、表の断熱材厚さは、断熱材それぞれのグループの中で、熟伝導率が最大のものから算出した

　断熱材厚さを5mm単位で切り上げた数値となっています。それぞれの執抵抗値の基準値から計算した

　厚さを使用しても良いことになっています。

 

 

EPS建材はノンフロン断熱材

 

【EPS建材はフロンを発生しないノンフロン断熱材】

 

　フロンガス　

 

フロンガスは空気と比べて熟伝導率が小さく、冷蔵庫やクーラーの冷媒としての用途の他、断熱材

分野においては、現場発泡ウレタンの噴射剤や、押出法ポリスチレンフォームの発泡剤として使用

されています。

フロンガスは炭素、水素、塩素、フッ素が構成する、塩化フッ化炭化水素の呼称であり、工業的に

生産されている種類は数百種類に及びます。

1974年米カリフォルニア大学のローランド教授とモリナ博士が科学雑誌「Nature」に、クロロフルオロ

メタン類（CFC、フロンの一種）により地球の成層圏オゾンが破壊され、地上に到達する紫外線量が

増加して、生態系や人の健康に重大な影響を劇ます可能性がある旨の論文を発表。

その後、地球温暖化防止への取組が本格化しました。

1976年　国連環境計画会議でオゾン層保護委員会を設置

1978年　米国でエアロゾル噴射用のフロンガス禁止　カナダ、北欧4カ国（1979年）、日本（1980年）

1985年　オゾン層保護基本協定（条約）がウィーンで成立

1987年　モントリオール議定書採択　フロンの3分の2を生産する11カ国が批准、発行を決定

1988年　日本で、「特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律（フロン等規制法）」公布

この議定書内で規制対象となったフロンガスは、CFC5種（R−11，R−12，R−113，R−114，R−115）

であり、特に使用量が多く、かつオゾン層の破壊作用の強い化合物に限定したことになります。

この5種のCFCを一般に「特定フロン」と呼び、その他のフロンを「代替フロン」と呼びますが、

1997年12月気候変動枠組条約第3回締約E］会議（COP3）が京都で開催され、“CFC”、“HCFC”

の代替フロン類‘HFC’“PFC”、“SF6’’3種（HFC等）も規制対象となりました。日本においては、

二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素にHFC等の3ガスを加えた計6ガスの排出量合計を、2010年時点

で1990年時点の−6％にする必要があります（HFC等は1995年時点）また、フロンは総じて強力な

温室効果ガスであるとともに、その中の塩素を含むフロン（HFC、HCFC）はオゾン層破壊物質でも

あり、現在、フロン類は以下のように分類されています。

　●　特定フロン　モントリオール議定書内で指定された　CFC5種を指す。

　●　特定フロン等　特定フロン以外のCFC、HCFCを指す。

　　　（塩素を含み、オゾン層破壊物質でもあるフロン）。

　●　代替フロン　特定フロン及び特定フロン等以外のフロン類（HFC等の塩素を含まないフロン）

ビーズ法ポリスチレンフォーム（EPS）はすべてのグレードで、特定・代替を問わず、フロンを

一切使用していない断熱材です。

防火基準について

 

【EPS建材の防火基準について】

 

基準の変更
平成12年6月1日に改訂された建築基準法により、防耐火性能に関する基準が大きく変わりました。
変更された内容は下表の様になります。

 

 

	旧基準（仕様規定）	新基準（性能規定）
内　容	内外層に使える材料を規定大臣例示	壁体全体として防火上必要な性能を明示
例	外装不燃　等	大臣例示壁体構造　あるいは屋内側の温度が 　160℃以下となる構造
備　考	窯業系外装仕上げ材（サイディング）は例示 　材料には入っていなかったが、屋外に使える 　材料として通則認定取得していたことから大臣 　例示壁体と同様に使用することが可能	窯業系外装仕上げ材（サイディング）の移行 　認定内容に発泡プラスチックの記載がない 　ため個別に認定が必要となった

 

その様な状況の下、発泡プラスチック業界では各材料毎に防火認定の取得を行っています。

（各断熱材により使用できる材料や工法等に差があるため各団体にご確認下

EPS断材の認定内容概略 認定取得に当たっては予備試験を行い、窯業系サイディングを 用いた壁体で問題のないことが確認されました。 現在申請中（平成14年11月現在）の内容は下表のようになり ます。 認定No等に関してはEPS建材推進協議会にお問い合わせ 下さい。	防火試験風景
躯体構造 外装材 断熱方式 サイディング固定方式 内装仕上げ構造 軸組構造 窯業系サイディング （通気層工法） 充填断熱 釘止め 真壁 大壁 金具止め 外張断熱 釘止め 金具止め 枠組み壁工法 （2×4工法） 充填断熱 釘止め 大壁 金具止め 外張断熱 釘止め 金具止め

 

 
その他特殊工法

一部パネル化工法等で認定に含まれない場合もありますのでお問い合わせ下さい。

 

 

ＥＰＳ建材の特徴１

 

EPS建材は快適な住環境を提供します

断熱性能が劣化しないので住まいを長持ちさせます。
南極の昭和基地で、40年の風雪に耐えたEPS建材は、建築当初と比べて断熱性能がほとんど劣化していないことが建築学会によって確認されています。

 

基地の建築風景		写真提供 株式会社竹中工務店	EPS断熱材の 熱伝導率の経時変化　 出典名　建築技術　2001.2月号

 

 

 水に強いので快適な住環境を維持できます

水中にEPS建材を浸漬する実験の結果、吸水や透湿による水分蓄積が少なく、水に強い断熱材です。

 

 

 

 EPS建材は、火源を取り除けば燃えない性質をもっています

EPS建材は通常の発泡スチロールと異なり、難燃剤が添加された原料が使用されております。JISA9511で定められた燃焼実験で、ろうそくの火（火源）にEPS建材を5秒間当てた後、ろうそくの火を遠ざけると3秒以内
に火が消えることを確認しています。（自己消火性）

 

 

 

 

EPS建材は安全建材三冠王です
発泡スチロールは、原料そのものにフロンもホルムアルデヒドもアスベストも含んでおりません。
原料製造時にも使用していません。
これは昔も今もこれからも変わらないため、数十年たったEPS建材でも安心して使い続けることができます。

 

 

ＥＰＳ建材の特徴２

 

 EPS建材は、住宅版エコポイントの対象断熱材です
 
EPS建材は、2010年3月8日にスタートした住宅版エコポイントの対象断熱材です。

新築住宅や、住宅のリフォーム時にEPS建材を使用すると住宅エコポイントの

申請が可能です。
 

 EPS建材によるエコリフォーム例
 

天井・屋根の断熱 天井・屋根にEPS建材を用いることで、 冬の寒さだけでなく夏の暑さの影響も抑え、 快適な室内温度を保つことができます。   一戸建て住宅の場合 3.5平方メートル以上の使用で 30,000エコポイント
壁の断熱 壁の断熱にEPS建材を用いることで、 結露の防止にもつながり長期間の快適な 住環境を維持できます。   一戸建て住宅の場合 4.0平方メートル以上の使用で 100,000エコポイント
床の断熱  暖房しているのに床や廊下が冷たく感じるのを 抑えます。 冷房している時は、冷気が逃げるのを抑えます。     一戸建て住宅の場合 2.0平方メートル以上の使用で 50,000エコポイント